米アップルがｉＰｈｏｎｅの新型モデルの概要を発表した。

 

日本企業に代わって中国や台湾企業によるデバイス供給が増えているとの指摘があるが、実際はどうなのか。日本企業の貢献を調べてみた。

 

①　新型iPhoneでは、現行のＳｕｉｃａの機能を訪日外国人も利用できるようになる見通し

 

非接触ＩＣチップ「ＦｅｌｉＣａ」。日本だけでなくグローバルモデルで利用可能になる。ＩＣ乗車券のＳｕｉｃａ（スイカ）や楽天Ｅｄｙ（エディ）などが採用している電子マネー機能を実現する仕組みで、現行のｉＰｈｏｎｅ７の日本モデルには搭載済みだが、これが世界のモデルに広がる。

 

②　極薄電解銅箔「マイクロシン」はスマホ向けＦＰＣ向けとして引っ張りだこだ

 

日本の素材企業の新型ｉＰｈｏｎｅへの寄与も大きい。三井金属とＪＸ金属は昨年から今春にかけて銅箔関連の生産設備を増強する方針を相次いで表明した。

 

③　新型ｉＰｈｏｎｅの魅力の一つは、その薄さ

 

顔認識やＡＲ（拡張現実）といった最新機能を小さなボディーに盛り込むには、司令塔に当たるマザーボード（主基板）やフレキシブルプリント基板（ＦＰＣ）の進化が不可欠だ。今回、アップルは部材を積み上げた上で折り曲げられる「リジッドＦＰＣ」を採用したと言われている。

 

④　有機ＥＬ向けのタッチパネル部材で日本写真印刷、カメラ手ぶれ補正機能でアルプス電気、などの技術貢献が指摘されている。こうした日本のサポーター企業の収益を予想する上でも、新型ｉＰｈｏｎｅの売れ行きに注目が集まりそうだ。

 

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